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デジタルで社会をどう変えることができるか?(26)それでも「リアル接触」は必要か?

2021.01.06

九州支社支社長の板垣です。

今日の報道(21年1月6日時点)によると、東京ではCOVID19の新規感染者が1日1500人を超え、最多を更新したと言います。
俄かに政府も「緊急事態宣言」再発出を検討し、おそらくは間も無くそれがなされるでしょう。

既に新型コロナ騒ぎが始まって10カ月以上が経過しましたから、生活者もさほど慌てることもなく、この間慣れ親しんだ「デジタル」による買い物やエンタメ鑑賞、リモートワークに再没頭すればよいことであり、この精神的状況は1回目の緊急事態宣言の時とはかなりの違いがあると思われます。

そもそも、暮らしのデジタル化に後れをとっていた日本ですが、皆さんも感じている通り、コロナ禍で強制的にデジタルシフトを余儀なくされ、「なんだ、デジタルでほぼイケるじゃん」と自然に生活DXに取り組んできました。ECをいままでやったことが無かった81歳になる私の母親でも、いまやスマホ片手になんでも買ってしまいます。
先日も「正月はみんなが集まるのは危険だから、Zoomで会いましょう」と言い出したのはその母親。いささか驚きました。

とはいえ、すべてがデジタルに置き換わるか?というと、そうはいかない分野もたくさんあります。買い物であってもそうです。ほぼなんでもECで買える環境であっても、特にアパレル系やインテリア等、やはり自分の目でリアルに確認し、良し悪しを判断したいという気持ちは残ります。接客だって、一度会ったことがある人からWEBで説明を受けると安心感が増すというのが本音ではないかと。

多くのD2C企業が、ECサイトでの販売と同時に、リアル店舗での体験も用意して成功しているのは、そうした生活者心理を分かった上でのことだと思います。

今後、デジタルによる非接触が当たり前になる中、「だからこそのリアル接触」の重要性が増してくるし、その仕組みをバランスよく考えておく企業こそが生き残っていくのではないかと思う次第です。

博報堂プロダクツ九州支社 板垣信行

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